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著書「ストレスチェック制度対策まるわかり」(共著)
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さて、当ブログでも紹介しておりましたが、WHOの定める「世界自殺予防デー」に合わせて、9月10日〜12日に開設された「働く人の電話相談室」の結果統計等が発表されました。
3日間で、計736件の相談が寄せられています。
この数字は、大体例年の平均値くらいといえます。
3日間で700件を超える数の相談が寄せられていることを考えると、有効に利用されていると感じます。
例年、男性に比べ、女性の相談件数の方が多いのは、性別の特性ともとらえられるでしょうか。
もしくは、時間的なものも関係するのかもしれません。
(開設時間中に電話をできる状況になかった等)
相談内容としては、「職場の悩み」が大多数となっています。
「働く人の電話相談室」という名称を付けているのも関係しているのでしょうね。
その「職場の悩み」の中でも「人間関係」に関するものがトップです。
人間の悩みの多くは人に関係するもの、なんて言われるほどですから、腑に落ちる結果ですね。
また、今回の集計の中でとても興味深かったことがあります。
悩みを相談する相手に関する調査です。
相談する相手として「公的機関」を挙げた人が22.3%となり1位でした。
次いで「同僚」としてのが12.5%なので、「公的機関」がダントツともいえます。
これは私には予想外の結果でした。
そのほかも「医者、産業医」や「カウンセラー」を選んでいる方が「知人・友人」や「家族」を選んでいる方とほぼ同数なのも驚きます。
それだけ、「悩みを外部の専門家に相談する」ということが浸透してきているのでしょうか。
また、会社に所属している人であれば、会社がそのような環境を用意しているのかもしれません。
いずれにしても、家族や友人を大きく超えて、公的機関や専門家に相談をしている人がいるのは本当に予想外でした。
私もカウンセラー業界にも片足を突っ込んでいる身ですので、嬉しい結果ともいえます。
著書(共著)「ストレスチェック制度対策まるわかり」の中でも著者陣が触れていますが、悩みを誰かに相談すると「解消する」または「気が楽になる」という調査結果があります。
私は「なかなか周りに話す人がいなければ、無料相談機関も増えてきているので専門家の利用も考えてくださいね。」なんてことをよく言っているのですが、今回の調査結果でそのような状況が見て取れたので、少し安心しました。
あくまでも一つの視点、一つのタイミングでの調査結果なので、一概にはいえないでしょうが。
「こころの耳」でも相談機関等が紹介されていますので、そちらもご参考ください。
http://kokoro.mhlw.go.jp/agency/worker/
また、下記に今回の調査資料がアップされていますので、興味のある方はご覧ください。
http://www.counselor.or.jp/Portals/0/resources/pdfs/151026「働く人の電話相談室」相談内容集計表.pdf
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